鉄鋼について、

鉄鋼の流れ=物流+商流(2つはdisjointedではありません。)

物流:
チリの鉱山→船→港→コイルセンター(or鉄鋼倉庫)→(特約店)→需要家

商流:
鉄鋼メーカー鉄鋼商社→鋼材加工販売業者→建設等鉄鋼ユーザー/自動車等鉄鋼ユーザー→製品価格

一方、商社を中抜きにして、鉄鋼メーカー→ユーザーに届くものもある。

ここでのユーザーとはTOYOTAとか日産、ゼネコンを想像していただけるとありがたい。2002年以降、原油や鉄鉱石などコモディティの価格が上昇し、あっというまにのところまで値上げが浸透したものの、下線部のところの価格転嫁がうまくいかず、部品メーカーといわれる企業群が苦戦を強いられた。株式購入を検討したもので例を挙げると、日本発条なんかが有名かもしれない。部品メーカー、現在は親メーカーとの関係がネットワーク化しているとかいう話もちらほらあるが、多くは親会社に部品を卸している。四季報を読んでいても、TOYOTA系、日産系などと記載がある。日本発条は、TOYOTAに部品を卸しつつも、市販ルートを確保し多様な販売チャネルを持つケースでもある。例えば、ここ。親メーカーが多数の部品メーカーから仕入れているので、日本発条のような動きが出てくるとネットワーク化とか言われてくるのかもしれない。

ちなみに、鉄鋼メーカー→商社の部分で、メーカーは指定問屋制とう参入の厳しいやり方をとっているため、伊藤忠商事ら商社がブイブイ言わせている。その契約は一般に、3ヶ月先の入荷という先物契約で、契約形式には、①ひも付き契約と②店売契約の二形式がある。ひも付き契約は、鉄鋼メーカーと大手需要家の間で交わされている契約で、安定供給と安定価格というGive and Takeの関係で結ばれており、年初両者のトップ交渉により総量と価格が決定されている。一方店売契約は、市中にて販売される鋼材を対象としているため、市況によってその価格・量が契約の度ごとに決定されていく。

鉄鋼商社の収入は、主に鋼材価格のなかに含まれている内口銭であり、この収入によって事業を展開している。その口銭の内訳は一般に、鉄鋼メーカーから需要家に直接納入されるものは3%、商社が物流の仲立ちをして納入されるものは5%となっている。また中間で加工等が入るものは、鉄鋼商社と個々の需要家間で取り決めされるものとなっている。このため従来の大量使用時は、商社にとって魅力のある事業であり、そのサービスの一環・拡販のため、鉄鋼メーカー系列・商社系列の大型コイルセンターが物流の担い手として、高度成長期に設立されてきた。

なんでこんな記事書いているかというと、新日鉄のパンフが届いたから。先週はあのDBJから来た。ご飯食べながらor珈琲飲みながら、のんびり他業界に思いを馳せるとしっとり頭の中に入ってくる。山のように届くので出来るだけゆっくり読みたい。ちなみに、新日本石油のパンフと東芝の製品トランプが今のところ評価高い。次は何が来るか楽しみだ。
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by tsuyoshi_829 | 2005-12-26 22:09  

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